2026年01月21日10:16 公表
介護付有料老人ホーム光風園
空き人数
-
空き数/定員
0/0人 -
定員0人中、現在の空き数0人です。
（2026年10月09日時点）
サービスの内容に関する自由記述
平均介護度２.２、イベントや日々のレクリエーションに力を入れています。
ボランティアを呼んでの誕生日会や食事イベントやおやつレクを開催。
機能訓練も通常のものから機械を利用したメニューまでバリエーション豊富に行っている。
居室で寝たきりにならないよう、積極的に食堂に来て頂いたり、レク声がけを頻繁に行っている。
サービスの質の向上に向けた取組
Eラーニングを利用した法定研修やスタッフのレベルに応じたキャリアパス研修
その他外部研修会への参加。
月１回のスタッフミーティング、サービスレベル向上のため各種委員会を定期的に開催。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
-
- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
法人年度目標を職員に周知
異動や人材配置を決定する人事委員会を法人を超えたグループ全体で共同実施。
グループ共通で、オンライン研修を導入。 - 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
-
- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
グループ全体の福利厚生で資格取得を支援
キャリアアップの方向性ごとに人事考課の制度を構築
- 両立支援・多様な働き方の推進
-
- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
【子の看護休暇】対象者:小学3年生までの子を養育する方
※扶養の有無は問いません
取得可能日数 ※1時間単位での取得も可能です
対象となる子が1名の場合：年間5日
対象となる子が2名以上の場合：年間10日
【介護休暇】対象者:要介護状態にある家族の介護が必要な方
※介護度は問いません。
取得可能日数 ※1時間単位での取得も可能です
・対象となる家族が1名の場合：年間5日
・対象となる家族が2名以上の場合：年間10日
【企業主導型保育施設の利用が可能】職員の事情に応じた勤務形態を整備
・職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換
・時間単位での有給休暇取得
・短時間正規職員制度の導入会議にて有給休暇の声がけを実施
- 腰痛を含む心身の健康管理
-
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
年に1回のストレスチェック実施
リスクマネジメントする事故防止委員会を設定し、ヒヤリハット等に集中的に取り組み、類似のトラブル・事例が発生した際の対応を円滑にする。
- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
-
- 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築（委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等）を行っている
- 介護ソフト（記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。）、情報端末（タブレット端末、スマートフォン端末等）の導入
- 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う
月に1回、業務改善委員会を実施。
・委員会では、グループ内の多職種・各施設管理者・リーダーが参加し、業務効率化、手順書の見直し、業務フローの見直しなどを実施し、委員会議事
録をグループ共通システムにて周知。
・生産性向上ガイドラインを参考にした上で、下記①から④の事項について必要な検討を行う。
①利用者の安全及びケアの質の確保
②従業者の負担の軽減及び勤務状況への配慮
③介護機器の定期的な点検
④職員に対する研修介護ソフト、タブレット導入済み
介護職と生活支援職の業務内容の明確化と役割分担を行い、間接業務を生活支援職員が担っている。
- やりがい・働きがいの醸成
-
- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
事業所単位で定例ミーティングを実施
グループ共通でオンライン研修を年間を通して実施
運営推進会議にて共有
併設されているサービス
-
保険外の利用料等に関する自由記述
-
従業員の情報
-
従業員の男女比
-
従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
介護福祉士取得者が多く、生活相談員、ケアマネージャー、機能訓練指導員、看護職員の配置が
あり、施設生活で必要な専門職が在籍している。また、生活支援という洗濯、掃除、水回り等の業務を専門で行うパート職員を配置し、業務の効率化を図っている。
利用者の情報
-
利用者の男女比
-
利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
要介護１～要介護３が中心に入居されている。
３階フロアーを中心に見守りが必要な方も安心して生活できる施設の作りになっている。
ケアの詳細（具体的な接し方等）
入浴形態（一般浴、機械浴）
一般浴（大浴場）