2025年03月19日15:10 公表
リハビリ型デイサービス リハトレーション
サービスの内容に関する写真
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コンピューター内臓、パソコン連動のトレーニングマシンで、運動による効果を客観的に測定し、利用者一人ひとりの正確なデータを得ることが、介護予防の第一歩となります。そうした科学的根拠に基づいて個別のデータベースを構築できるのが、介護予防自動筋力トレーニングシステムです。 -
様々な種類のマシンでのトレーニングが楽しく、身体能力に合せた５００ｇ単位のきめ細やかな個別運動メニューの設定から 運動記録の保存、履歴まで１人１人のデータベースを作成して頂き、若い職員の方々の熱心な指導のもと、励まされながら頑張った結果、体力が向上いたしました。
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
11/15人 -
最大受け入れ人数15人中、現在の受け入れ可能人数11人です。
（2024年12月26日時点）
サービスの内容に関する自由記述
介護予防型デイサービス「リハトレーション」は軽介護者を対象に、介護予防を中心とした短時間・少人数制の
【機能訓練型デイサービス】になります。
身体機能の維持・向上を通じて心も体も充実した日常生活を送って頂けることを目的としております。
※入浴・食事サービスはございません。
トレーニングマシンを使用した運動メニューから趣味活動など、幅広くご利用者様にご満足いただけるような
プログラム作りをしております。
特に運動メニューは東京都老人総合研究所が考案した高齢者向け運動理論＝＊CGTを採用しており、
ご利用者一人ひとりの運動機能（体力）にあったきめ細やかな運動メニューを作成することにより、
多くのご利用者様に運動効果を実感していただくことを目指しております。
介護予防の中でも特に重要になってくるのが、認知症予防です。
認知機能の低下が進むと、身についていた日常的動作が分からなくなります。
近年、有酸素性トレーニングとレジスタンストレーニングの両方行うと、 より効果的であると考えられることがわかってきました。
※レジスタンストレーニングとは、マシンなどを利用したウェイトトレーニング、ラバーチューブ（セラバンド）などを用いたストレングストレーニングなどの総称である。
すべてリハトレーションのトレーニングプログラムで行われています。
筋力トレーニングによる主な効果筋量・筋力の増加
• 骨密度の増加
• 有酸素運動能力の向上
• 静的・動的バランスの改善
• 関節炎の徴候と症状の改善
• 歩行速度の改善
※『５ｍ歩行テスト』・』『タイムアップ＆ゴーテスト』
• 身体のエネルギー消費の増加
• 抑うつ症状の減少
• 自己効力感の向上 「自分はできない人間だ」➡『“自分にもできるんだ”』に変わる
※小さな目標の成功体験を繰り返す。
• 気力の改善
• 食欲の増加
• 睡眠の改善
• インスリンの感受性増加
• 内臓脂肪の減少
• 蛋白質代謝の改善
運動を通して関節機能の改善、筋力の増強、全身耐久性の向上、動作の改善、転倒予防、痛みの緩和などを目的とし、身体機能の改善や生活の質の向上を図ります。認知症の予防、改善に効果があるとことがわかっています。
運動の内容は、対象者の状態や目的に合わせて選択されます。
筋力トレーニングマシン以外の運動
1,室内歩行訓練・ランニングマシンを使った歩行訓練・有酸素運動、
2,エアロバイクを使った有酸素運動、
3,椅子に座ってセラバンドを使った筋力増強訓練、
4,棒体操、
5,ボール体操、
6,伸ばす、ひねる等の可動域訓練、
7,バランス向上訓練、
8,上肢筋力向上訓練、
9,下肢筋力向上訓練、
10,脳トレ体操、
11,口腔体操
なども行います。
運動の効果
認知症の症状により、徐々に身の回りの動作が行えなくなってくると、筋力低下、心肺機能の低下、持久性・耐久性の低下、関節可動域の低下などが起こります。
身体機能が低下すると、日常生活動作がますます困難となり、普段当たり前にしていた行動ができなくなり、意識的な運動ができなくなります。
食べたことを忘れたり食べることを拒絶したり食べ物を飲み込めなくなると、一気に筋力・体力が低下し、寝たきりへ進行と言う悪循環が起きます。
転倒のリスクも高くなり、骨折や怪我の原因となることや、関節拘縮を起こすと、介助量も多大となりますが、
運動を行うことで脳が活性化し、さらに身体機能を維持することで、生活の質を保ち、介助量を軽減することができます。
サービスの質の向上に向けた取組
年度目標として「１ランク上の技術を獲得し、知識を習得する」
１、職場内のコミュニケーション能力を向上させる
・コミュニケーションの基本や、良い人間関係構築のための表現方法についてを学ぶ
・仕事に対する基本姿勢・介護スタッフの役割を学ぶ
・介護のプロ意識をめ、チームワークの重要性について学ぶ
・各職員の理解度をチェックシートで評価(自己評価)する。
2、認知症の対応能力を１ランク向上
・認知症の症状と効果的なサービス提供等について講習
・研修で、認知症の症状と効果的なサービス提供等を理解する
・認知症のケアマニュアルに沿った社内研修で理解を深め対応能力を向上する
・各職員の理解度をチェックシートで評価(自己評価)する。
・理解度に応じ、更に認知症のケアマニュアルに沿った社内研修で対応能力を向上する
3、利用者のニーズに応じた良質な介護技術を習得
・トレーニングマシン乗降時最低負荷切替機能追加によるスムーズな液晶画面操作習得
・トレーニングマシン乗降時最低負荷切替機能追加による移乗、移動技術の習得
・介護福祉士による講習でマシン乗降時の移乗、移動実践技術の反復練習、技術の習得
・各職員の理解度、技術をチェックシートで評価(自己評価)する。
・理解度、技術に応じて、更にマシン乗降時の移乗、移動実践技術の反復練習、技術の習得で、事故、ヒアリハットをなくす。
4、高齢者運動トレーニング理論・技術を１ランク向上
・東京都健康長寿センターが提唱する「包括的高齢者トレーニング理論」（CGT）に基づいた機能訓練指導員による社内研修。
・マシントレーニングマニュアルに沿った社内研修でマニュアルを習得。
・各職員の理解度、をチェックシートで評価(自己評価)する。
・理解度に応じて、更にマシントレーニングマニュアルに沿った社内研修で、習得する。
- 取組に関係するホームページURL
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リハビリ型デイサービスリハトレーションwix.com
http://rehatration.wixsite.com/rehatration
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リハビリ型デイサービスリハトレーションwix.com
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
介護予防・日常生活支援総合事業（介護予防通所介護相当）
当事業所において実施する介護予防通所介護相当は、居宅要支援被保険者又は事業対象者（以下「居宅要支援被保険者等」という。）に対して、その心身の状況、
置かれている環境等に応じて、通所の方法により、保健・医療の専門職が、運動器の機能向上プログラムを実施することによって、要介護状態等となることの予防又は要介護状態等の軽減若しくは悪化の防止及び地域における自立した日常生活の支援を行うことで継続的な機能維持を推進していくことを目的として実施します。
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
希望者の方にはリラクゼーション介護整体なども行っております。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
60歳から94歳の方まで様々な方が、その方の体力、症状に応じて楽しんでご利用されています。
運動を行っていくと、みなさん不思議といい表情になっていきます。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
１ １週間の所定労働時間は、４０時間以内とする。
２ １日の所定労働時間は、8時間とする。
３ 始業時刻・終業時刻および休憩時間は、次のとおりとする。
始業時刻 午前８時３０分
終業時刻 午後５時３０分
休憩時間 1時間
パート社員は除く
賃金体系
給料は、職務内容や職務遂行能力等の職務に関する要素や勤続年数、年齢、資格、学歴等の属人的な要素等を考慮して公正に決める
給料とは，正規の勤務時間による勤務に対する報酬をいい，月額とする。給料は，基本給と手当に分ける。
勤務成績の評価は，従業員の責任の度合いを考慮して、下記のキャリアパス基準に基づいて、上司が評価し、代表取締役が判断する。
職員の職務は、その複雑、困難及び責任の度に基づき、これを7等級に分類し、 別表２の級別標準職務表に定めるところによる。
休暇制度の内容および取得状況
・会社は、６ヶ月間継続勤務し、所定就業日数の８割以上勤務した社員には、１０日の年次有給休暇を与える。
・1年６ヶ月以上継続勤務社員に対しては、前年の出勤率が８割以上の場合、次の表のとおり年次有給休暇を与える。ただし、２０日を上限とする。
・ほぼ消化しています。
福利厚生の状況
育児のために休業、この看護休暇、介護休暇、育児のための所定外労働の免除、いずれも無支給ですが、
育児・介護休業後の勤務は、原則として、休業直前の部署及び職務とします。
離職率
１年間の離職率 ０％＝ １年間の離職者数０人 ÷ １年前の在籍者数６人 × １００