2025年02月04日16:15 公表
通所リハビリテーション TRY
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
5/95人 -
最大受け入れ人数95人中、現在の受け入れ可能人数5人です。
(2025年01月27日時点)
サービスの内容に関する自由記述
利用者ごとに目標・期間(要介護の方は1年、要支援の方は半年程度を目安)を設定し、短期集中での関わりを行なっている。
利用中は、身体機能面のみでなく活動や参加にも視点をおき、本人が行いたい様々な活動を行なえるよう多職種で支援している。
利用修了後は、利用者ごとに必要なサービス(主にデイサービスなどが多い)を検討し、スムーズに移行できるよう支援している。
サービスの質の向上に向けた取組
毎日の業務終了後にミーティングを開き、その日の利用者や業務上の改善点などについて話し合っている。
毎月「TRY通信」を発行し、当事業所での取り組みを利用者や関係部署に知ってもらい、有効に活用してもらえるようにしている。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築(採用の実績でも可)
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
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- 5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
・竹田綜合病院
・芦ノ牧温泉病院
・介護老人保健施設 エミネンス芦ノ牧
・山鹿クリニック
・竹田ほほえみデイサービスセンター
・通所リハビリテーションTRY
・認知症専門デイサービスOASIS2号館
・総合発達支援プラザ ふらっぷ 1号館/2号館/3号館
・竹田訪問看護ステーション
・訪問リハビリテーション Life
・小規模多機能型居宅介護『オレンジ』
・看護小規模多機能型居宅介護事業所『かをり』
・竹田指定居宅介護支援事業所
・竹田第2居宅介護支援事業所
・会津若松市第2地域包括支援センター
・相談支援事業所 たけだ
・会津若松市第2地域障がい者相談窓口
・竹田看護専門学校
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
リハビリ、介護のスタッフのほとんどが経験年数が10年以上の職員である。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
要支援:要介護の割合は4:6で、比較的軽度の方が多い。
母体である竹田綜合病院からの退院直後の利用者が約半数程度を占め、退院後の後方支援としての役割を担っている。また在宅生活中に機能低下をきたした方なども半数近く利用している。
退院直後や在宅生活中に機能低下をきたすなど、生活機能低下の恐れがある場合に適時適切なリハビリテーションを提供している。