2026年01月30日17:10 公表
デイサービスセンター ふるさと
サービスの内容に関する写真
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施設はすべてバリアフリーで、床暖房設置
ゆったりとした空間でお過ごしください。 -
天然温泉での入浴を楽しめます。 -
車イスに乗ったまま、送迎車に乗車・降車できます。
安全第一で、交通法規・交通マナーを遵守します。
移動時は職員が介助を行いますので、安心です。
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
8/25人 -
最大受け入れ人数25人中、現在の受け入れ可能人数8人です。
（2025年12月05日時点）
サービスの内容に関する自由記述
・利用者様に安心して、楽しんでもらえる施設。住み慣れた地域の中で生活される皆様がいつまでも健やかにお過ごしいただけるよう、温泉に入浴、食事、運動、余暇活動、機能訓練、レクリエーション。介護予防プログラムの各種サービスをご提供していきます。看護師による健康チェックを随時実施、健康相談もさせていただきます。皆様の御自宅からデイサービスまでは、お迎え、お送りをします。
サービスの質の向上に向けた取組
・新入職員指導は、ＯＪＴ スーパービジョン ＰＤＣＡ等を活用
・社内研修 社外研修に積極的に参加し職員の資質向上を心がけています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築（採用の実績でも可）
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
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保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
介護職員と看護職員の仲間意識が高く、人間関係も良好です。事前に申告し私用のため希望休みで休む事もあります。現場主義、利用者様の安全を第一と考え、毎日業務に励んでいます。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
利用者様の希望を確認し、一日楽しく過ごしていただけるよう心掛けています。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
日勤 8:30-17:30 休憩は60分
賃金体系
・給与例（大卒）230,850円（基本給、特殊業務手当、資格手当、当直手当、通勤手当、住宅手当）
・基本給（高卒）151,800円（短大）157,500円（大学）159,000円
・賞与 2回/ 年 7月 12月 (昨年度実績4ヶ月）・年末年始手当 3000円/1日 交通費 上限 20,900円 住宅手当上限 27,000円
休暇制度の内容および取得状況
・年次有給休暇10日付与（入職時）
年間有給取得目標10日
・育児休暇の取得率 非常勤を含め100％
福利厚生の状況
・新規福利厚生導入制度がある。
毎年、新しい福利厚生制度の導入を心がけています。
・Ｈ28年度からは、有給の計画的付与制度、介護福祉士までの学費無料制度などを導入しました。
離職率
Ｈ30年度 法人全体 24％