2024年12月11日17:28 公表
医療法人社団愛友会 伊奈病院指定訪問リハビリテーション事業所
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
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(2024年12月04日時点)
サービスの内容に関する自由記述
能力面だけでなく、動きの基礎となる身体機能面の評価と治療にも力を入れています。
サービス担当者会議への出席、他サービス担当者への連絡もこまめに行うよう、心掛けています。
長期的な利用になる方もいますが、退院後の短期的なフォロー、通所系サービス利用前の準備として訪問リハビリを行う方もいらっしゃいます。
サービスの質の向上に向けた取組
日本訪問リハビリテーション協会主催の基礎研修受講を必須とし、訪問リハビリに対する基礎知識を全スタッフ共通認識するようにしています。
それ以外でも、協会主催の研修の参加、認定制度の取得、動画研修等、各々でスキルアップできるようにしています。
また、訪問リハビリ事業所内でも症例検討や報告の実施、毎日の終礼での利用者さまの状態の報告と必要であれば、アドバイス・検討を行うようにしています。
週2回以上介入の利用者様においては、複数担当制を導入。一人担当の利用者様いおいても、情報共有し、リハビリの質を担保しております。
また、必要でれば、若手スタッフのリハビリに同行訪問することもあります。
- 取組に関係するホームページURL
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
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- 5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
伊奈病院として訪問診療を実施しております
保険外の利用料等に関する自由記述
お受けしておりません。
従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
院内にて急性期(整形外科疾患・中枢疾患・内部疾患等)・生活期のリハビリを経験したスタッフが対応しています。
乳がんや比較的お若い女性利用者様、独居で男性が訪問することに抵抗がある女性の利用者様な、女性希望の訪問リハにも対応できます。
日本訪問リハビリテーション協会認定の「認定訪問療法士」が2名いることも当事業所の強みです。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
疾患は様々です。整形外科疾患・中枢疾患・呼吸器疾患・加齢による身体機能の低下など様々です。
最近は、特定疾患受給者証をお持ちの神経難病疾患の利用者さまも増えてきています。
特定疾患受給者証を利用できる事業所です。