2024年11月28日18:07 公表
砧ホーム
空き人数
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空き数/定員
0/4人 -
定員4人中、現在の空き数0人です。
（2025年06月30日時点）
サービスの内容に関する自由記述
介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進している。
サービスの質の向上に向けた取組
専門性の向上を目指すことを事業計画に揚げて質の向上に取り組んでいます。また、施設内での勉強会も月に一回ペースで開催しており、年に一度は成果報告会を開催しています。外部に向けた発表も積極的に行い、東社協主催のアクティブ福祉in東京等での発表が定例になっています。
業務レベルでは、サービスマナーや安全・衛生の向上を目指したワーキンググループが活動し、それぞれ計画的にサービスマナー向上週間や安全週間を実施し、定期的に職員への意識付けが図られています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築（採用の実績でも可）
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、職員に対する腰痛対策の研修、管理者に対する雇用管理改善の研修等の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築（委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等）を行っている
- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
- 介護ソフト（記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。）、情報端末（タブレット端末、スマートフォン端末等）の導入
- 介護ロボット（見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等）又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するICT機器（ビジネスチャットツール含む）の導入
- 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
友愛十字会は、昭和25年にハワイ在留邦人の方々からの寄付金を基金に、身体障害者の更生援護事業を行う団体として設立された社会福祉法人です。昭和28年から三笠宮崇仁親王殿下を、同49年から寛仁親王殿下を総裁に戴いておりました。友愛十字会は、設立以来幾多の変遷を経て今日に至っておりますが、現在は以下の事業を総従業員約300名で経営しております。
（障害福祉事業）
1 身体障害者福祉法第22条の売店第一作業所「友愛書房」（千代田区）
2 指定障害福祉サービス「世田谷更生館」
3 障害者支援施設（生活介護事業・施設入所支援）「友愛園」
4 福祉ホーム「コーポ友愛」
5 障害者福祉サービス（生活介護事業・身体障害者・児短期入所事業）「友愛デイサービスセンター」
6 指定障害者支援施設「東京聴覚障害者支援センター」（板橋区）
7 「港区立障害保健福祉センター」（港区からの受託事業）
（高齢福祉事業）
8 養護老人ホーム「友愛ホーム」
9 特別養護老人ホーム「友愛荘」（町田市）
10 特別養護老人ホーム「砧ホーム」
11 通所介護事業「砧デイサービスセンター」
12 地域包括支援センター「砧あんしんすこやかセンター」（世田谷区からの受託事業）
13 居宅介護支援事業所「砧介護保険サービス」
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
介護職をメイン職種、他職種をサポート職種としたチーム連携を重視し、介護プロフェッショナルキャリア段位制度や介護リフトを導入しての「持ち上げない介護」など、介護専門職の専門性を支持する最先端の取り組みを推進しています。
誰もが辞めたくない働き甲斐のある施設で、職員が皆活き活きと従事しています。それを支えているのが「砧ホーム多職種協働原理」です。「砧ホーム多職種協働原理」は、「他職種の努力なくして介護職の成功はないが、介護職の成功なくして他職種の成功はない - 介護職の研鑽精励を前提とする -」という独自のチームワーク原理のことで、介護職をメイン職種、他職種をサポート職種と位置付け、各専門職種が一丸となって施設目標を達成するための根本となる仕組みとして機能しています。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
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