2026年01月30日11:52 公表
リハビリデイサービスSORA
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
0/10人 -
最大受け入れ人数10人中、現在の受け入れ可能人数0人です。
(2026年04月03日時点)
サービスの内容に関する自由記述
ストレッチ体操、チューブやボールを使用したグループ体操、マシントレーニング、ペダル漕ぎ、スクエアステップなどの歩行訓練などの運動プログラム。
足岩盤浴、マッサージ、鍼灸、低周波、ホットパック温熱などのリラクゼーションプログラムを実施ています。3か月ごとに体力測定を実施し、評価も行っています。
送迎は小型車を使用し、乗車2-4名に抑えておりますので送迎時間が短くご利用者様の負担軽減を図っております。見学も送迎付きで随時、受付しております。まずはご相談下さい。
サービスの質の向上に向けた取組
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賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築(採用の実績でも可)
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
基本理念 人にやさしく、人に寄り添い、人に笑顔を与える。
方針(1) 事業所の通所介護従事者は、要介護者等の心身の特徴を踏まえて、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、さらに利用者の社会的孤立感の解消及び心身機能の維持並びに家族の身体的・精神的負担の軽減を図るために、必要な日常生活上の世話および機能訓練等の介護、その他必要な援助を行う。
方針(2) 事業の実施にあたっては、関係区市町村、地域包括支援センター、近隣の他の保健・医療又は福祉サービスを提供する者との密接な連携を保ち、総合的なサービスの提供に努める。研修はWeb等を活用し、隙間時間を利用した研修を提供し、従業員が受講しやすい研修を実施している。
また、定期的に江戸川区実施の研修に参加している。令和7年度は無資格者を2名採用し、介護職員初任者研修を受講済み。
基礎医学の講師を招聘し、年に3回以上、勉強会を主催している。勉強会参加者の中から、2名ほど採用実績がある。
- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
実務者研修受講費用を企業が負担し、3名が介護福祉士に合格した。介護福祉主事受講費用を企業が負担し、3名が介護福祉主事資格を取得した。
研修はWeb等を活用し、隙間時間を利用した研修を提供し、従業員が受講しやすい研修を実施している。
また、定期的に江戸川区実施の研修に参加している。また実務者研修受講後に介護福祉士を取得、介護福祉主事研修受講後、介護福祉主事資格を取得した者のキャリアアップ、人事考課と連動している。人事担当者と定期的な面談によりキャリアアップ・働き方を相談する機会を持っています。
- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
- 有給休暇の取得促進のため、情報共有や複数担当制等により、業務の属人化の解消、業務配分の偏りの解消を行っている
子育てしながら、家族の介護をしながら、仕事と家庭の両立をするために育児休業取得、介護休暇取得の支援整備を行っています。
職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入しています。職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備もあり、正規職員へ転換の実績もあります。
1ヶ月の平均有給取得日数は2日。令和7年は職員一人あたり18.75日でした。付与日数20日に対し、93.75%の実績がありました。シフト制になっており、有給休暇を積極的に取りやすい環境にあります。
パート労働者の採用により、職員充足率が上昇し、1ヶ月に付き平均1日有給休暇取得日数が増加しました。
- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、職員に対する腰痛対策の研修、管理者に対する雇用管理改善の研修等の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
全国健康保険協会東京支部と協力し、健康企業宣言を行い、業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談体制の充実に取り組でいます。
全国健康保険協会東京支部と協力し、健康企業宣言を行い、従業員のための健康診断・ストレスチェック等を実施しています。
日々の業務の中で肩こり、腰痛予防体操の私道を行っています。
事故・苦情等トラブル発生の際の窓口設置および対応マニュアル等の作成の体制の整備しています。
- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
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- 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築(委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等)を行っている
- 現場の課題の見える化(課題の抽出、課題の構造化、業務時間調査の実施等)を実施している
- 5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
- 介護ソフト(記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。)、情報端末(タブレット端末、スマートフォン端末等)の導入
- 介護ロボット(見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等)又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するICT機器(ビジネスチャットツール含む)の導入
- 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務(食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等)がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う
- 各種委員会の共同設置、各種指針・計画の共同策定、物品の共同購入等の事務処理部門の集約、共同で行うICTインフラの整備、人事管理システムや福利厚生システム等の共通化等、協働化を通じた職場環境の改善に向けた取組の実施
厚生労働省「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築、委員会の設置、開催、Webを活用した研修を行っています。
AIを活用し、バイタルチェック、運動メニュー、マッサージ施術などの業務内容を分析し、問題点、課題の抽出、整理、情報の共有を実施しています。これにより、問題や異常の見落としなどの減少が期待できます。
5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行い、実施した社員は昇級など人事考課に連動して評価しています。
業務手順書の作成はデジタル化し、記録・報告様式もタブレットや情報共有ソフトの活用によりる情報共有や作業負担の軽減を図っています。
ケアプランデータ連携システムやLIFEソフトを積極的に導入、タブレット端末、スマートフォンの導入により、記録作業の軽減、情報の共有化を実践しています。
チャットワークなどのビジネスツールはもちろん、他のICT機器の導入により、職員間はもちろん、ケアマネージャー様との連絡調整の迅速化を図っています。
業務内容の明確化と役割分担は以前より行っており、担当が明確になるようにシフト等を活用し、掃除の当番制などを行っています。
小規模事業者であり、各種委員会の設置、各種指針・計画の策定、物品の購入等の事務処理、ICTインフラの整備、人事管理システムや福利厚生システム等の構築、職場環境の改善に向けた取組の実施しています。
- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
ミーティング等は定期的に開催し、職場内コミュニケーションの円滑化を図る取組みを行っています。その中で介護職員による勤務環境やケア内容の改善なども話し合っています。
年間2回、運営推進会議を開催し、児童・民生委員、町会役員など地域の住民の方と交流の機会を持ち、防災訓練を共同で実施したり、話し合いの機会を作っています。
倫理・法令順守(基本 ルールを守る: 法律、省令、就業規則に従う。社会の役に立つ: 求められた仕事を全うし、社会貢献する。責任ある行動: 与えられた役割を最後までやり遂げる。人としての成長: 自己研鑽を怠らず、協力し合う。コミュニケーション: 相手の話を聞き、報告・連絡・相談(ホウレンソウ)を徹底する)。プライバシー保護研修(プライバシーへの配慮と尊厳の保持:介護は利用者の生活に深く介入するため、以下の配慮が「安心と信頼」を生みます。「もし自分だったら」の視点: 入浴や排泄介助などは、利用者にとって羞恥心や不安を伴うものです。当たり前の業務としてこなすのではなく、相手の気持ちに寄り添うことが大切)など様々な研修を実施し、定期的に学ぶ機会の提供しています。
業務日誌、連絡ノートやデジタル機器を活用した情報の共有化を行い、ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供を行っています。
併設されているサービス
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保険外の利用料等に関する自由記述
お飲物料、範囲外送迎など別途の利用料負担はありません。全て介護保険料内でご利用になれます。
従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
スタッフ全員が、柔道整復師、鍼灸師、あん摩マッサージ指圧師の医療国家資格を取得しています。医療機関でリハビリを経験したスタッフがマッサージやリハビリを指導していきます。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
片麻痺患者、関節拘縮、廃用症候群、後縦靭帯骨化症、脊柱管狭窄症、術後のリハビリ希望の方、認知症予防の方、要支援1~要介護5の方までご利用されています。