2025年11月25日11:56 公表
鎌倉ヒロ病院
事業所概要
| 運営方針 | 要介護者等が、居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他必要のなリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図る。利用者の要介護状態の軽減若しくは悪化の防止又は要介護状態となることの予防に資するようその目的を設定し、その目的に沿ったリハビリテーションを計画的に行う。また関係区市町村、地域包括支援センター、地域の保健・医療福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努める。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2010/06/01 | ||
サービス提供地域  |
鎌倉市 | ||
| 事業所に併設している医療サービス | 病院 | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
|
| 土曜 |
9時00分～17時00分 （時分～時分） |
||
| 日曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
||
| 祝日 |
時分～時分 （時分～時分） |
||
| 定休日 | 日曜、祝日、年末年始 | ||
| 留意事項 | |||
サービス内容
| サービスの特色 |
利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図り、生活機能の維持向上を目指します。 | ||
|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
 |
||
利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
指定介護予防訪問リハビリテーションに要した交通費を実費請求することがあります。 | ||
|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
 |
||
| 当日9：00までのご連絡の場合キャンセル料は不要。 ご連絡のない場合、1提供あたりの料金の100％を請求いたします。 |
|||
従業者情報
| 総従業者数 |
32人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 9人 | |
| 非常勤 | 3人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 50％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
28人＜27.9人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 0人 | ||
| 要介護１ | 4人 | ||
| 要介護２ | 2人 | ||
| 要介護３ | 8人 | ||
| 要介護４ | 8人 | ||
| 要介護５ | 6人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
0467-24-7171 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
|
| 開示状況 | |
||
| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
|
||
| 損害賠償保険の加入 |
|
||
| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問入浴介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 夜間対応型訪問介護 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 認知症対応型共同生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人保健施設 |
||
訪問者数：259