2025年03月26日11:01 公表
敬心リハビリデイサービスセンター
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
10/10人 -
最大受け入れ人数10人中、現在の受け入れ可能人数10人です。
（2025年11月18日時点）
サービスの内容に関する自由記述
専用のトレーニングマシン（介護予防を目的とした特別なマシン）を使用して「立つ」「座る」「歩く」といった日常生活動作をスムーズにするためのお手伝いをさせていただきます。
サービスの質の向上に向けた取組
１）自宅で行う自主リハビリメニューのご提案。
２）個別機能訓練の実施ーーーご利用者様の疾患や障害に対応したリハビリ専門職による運動療法の実施：股・肩・膝などの関節可動域の柔軟性を高める訓練、体幹強化、バランス能力の強化、転倒予防ストレッチ、失禁予防体操、杖や歩行器の使い方など様々。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
当事業所は、子育て中の職員、家族の介護をしている職員が９割以上いるため、お子様の病状が長引き所定の勤務日数で働く事ができなかったり、ご家族の介護で数か月ほど休まなくてはならなかったりした場合、長い目で仕事が続けられるように、必ず職員との話し合いの場を設け、勤務日数の調整やお休みの期間の調整を行い、無理なく仕事が続けられるよう柔軟な勤務体制を作っています。
当事業所は、子育て中の職員、家族の介護をしている職員が９割以上いるため、お子様の急な発熱、学校対応など、あるいは急な家族介護の要請などがあった場合、速やかに対応できるような勤務体制を組み、安心して仕事と家庭の両立ができる職場作りをしています。
- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築（委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等）を行っている
- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
- 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
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保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
ご利用者様及びご家族様より「親切で優しいスタッフばかり」「スタッフの雰囲気が良い」と言われています。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
ご利用者様は、お一人お一人が疾患や障害を抱えながらも、具体的な目標を持って機能訓練（リハビリ）に取り組まれています。例えば、「杖なしで近所のスーパーまで歩けるようになりたい」「夫婦で江の島まで行けるようになりたい」「高尾山に登頂したい」「難なく洗濯物を干せるようになりたい」「床から立ち上がれるようになりたい」など。目標を達成できるよう、私たち専門職が一緒に課題と向き合い、有効なリハビリメニュー取り入れた機能訓練を実施しています。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
8:30～17:30 休憩時間60分
休日 土曜日、日曜日、週休二日制
年末年始（12月29日～1月3日）
休暇制度の内容および取得状況
有給制度あり。
6ヶ月より、随時取得推奨。
福利厚生の状況
全職員に対しサービス提供時間中における小休憩制度を導入しています。
敬心リハビリデイサービスセンターでは、ご利用者様の意思を尊重した細やかな配慮を大切にしているため、介護業務や送迎業務などで神経疲労も大きく、集中力の減退からミスに発展しやすいと認識しています。そのため、サービス提供時間中にいったん業務から完全に離れ、休息を取れるようにしています。10分～15分程度の小休憩を入れることで、健康維持や生産性向上、労働災害を予防し、長く安心して働ける職場作りを推進しています。
離職率
一年間の離職者はなし。