2026年03月16日10:14 公表
新潟リハビリテーション病院 訪問リハビリきざき
事業所概要
| 運営方針 | 事業所のリハビリテーション職員は、介護保険法、老人保健法、健康保険法等の基本理念に基づき、利用者の心身の特性を踏まえ、生活の質の確保及び向上を重視し、快適な在宅生活が継続できるよう支援を行う。また、当院退院後の方を対象とした場合に、医療介護連携を重視し、円滑な退院後の支援を行う。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2016/06/01 | ||
サービス提供地域  |
新潟市北区、北蒲原郡聖籠町、新潟市東区 | ||
| 事業所に併設している医療サービス | 新潟リハビリテーション病院 | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
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| 土曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 日曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 祝日 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 定休日 | 土曜、日曜、祝日 | ||
| 留意事項 | |||
サービス内容
| サービスの特色 |
リハビリテーション専門職である理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の三職種の訪問が可能であり、利用状況に応じて組み合わせた療法の利用が可能。 | ||
|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
交通費については通常のサービス提供地域外の場合、要相談。 | ||
|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
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| 利用予定日当日にサービスをキャンセルした場合及び利用予定日当日に訪問したにもかかわらず不在の場合は、以下のキャンセル料をいただきます。ただし、急な入院や体調・容体の急変などやむを得ない事情がある場合及び生活保護等で通常利用者負担金が無い場合は、キャンセル料は不要とします。また、市町村の総合事業サービスはキャンセル料の対象外です。 基本報酬部分の利用者負担金の100％ |
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従業者情報
| 総従業者数 |
9人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 6人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 0％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
79人＜42.4人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 7人 | |
| 要支援２ | 25人 | ||
| 要介護１ | 10人 | ||
| 要介護２ | 15人 | ||
| 要介護３ | 15人 | ||
| 要介護４ | 5人 | ||
| 要介護５ | 2人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
025-388-2111 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 特定施設入居者生活介護 地域密着型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人保健施設 介護医療院 |
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訪問者数：170