2025年10月17日10:48 公表
老人デイサービスセンターわらび園
事業所概要
| 運営方針 | 介護認定を受けられた方に対してその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るよう、入浴、食事、機能訓練など各種のサービスを提供することによって、要介護者等の生活の助長、社会的孤立感の解消、心身機能の向上を図るとともにその家族の心身の負担の軽減を図ることを目的とする | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2005/4/1 | ||
サービス提供地域  |
長岡市 | ||
| 営業時間 |
平日 | 9時30分～16時30分 | |
| 土曜 | 9時30分～16時30分 | ||
| 日曜 | 9時30分～16時30分 | ||
| 祝日 | 9時30分～16時30分 | ||
| 定休日 | なし（３６５日運営） | ||
| 留意事項 | |||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
・利用者の情報を共有しケアプランに基づき細やかな個別の援助を行っている。定期的なカンファレンスを実施しケアーマネージャーも含めた情報交換をし、半年後毎に見直しを行っている。 | ||
|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 事業所の形態 | 併設型 | ||
|---|---|---|---|
| 浴室設備の数 | 1か所 | ||
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
特に定めていない | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
実費相当額（厚生労働大臣が定めた告示上の基準の額に準ずる） | ||
| 食費とその算定方法 |
730円（食材料費および調理費） | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| ・サービス利用日の前々日まで無料 ・サービス利用日の前日まで利用者負担金の５０％の額 ・サービス利用日の当日まで利用者負担金の１００％の額 （容態急変の場合などには頂きません） |
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| 利用者負担軽減制度の有無 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
51人 | ||
|---|---|---|---|
| 看護職員 | 常勤 | 6人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員 | 常勤 | 23人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 45.8％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
10人＜8.6人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 0人 | ||
| 要介護１ | 1人 | ||
| 要介護２ | 3人 | ||
| 要介護３ | 6人 | ||
| 要介護４ | 4人 | ||
| 要介護５ | 1人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
0258-41-3172 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
|
| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 当該結果の一部の公表の同意 | |
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| 評価機関による講評 | |||
| 事業所のコメント | |||
| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所生活介護 短期入所療養介護 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 夜間対応型訪問介護 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型特定施設入居者生活介護 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所生活介護 介護予防短期入所療養介護 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人福祉施設 介護老人保健施設 介護医療院 |
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