2026年02月25日15:13 公表
デイケアやまなみ
事業所概要
| 運営方針 | 要介護状態になった場合においても、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じて自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他のリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の回復を図るものである。 1.利用者の要介護状態の軽減もしくは悪化の防止または要介護状態となることの予防に資するよう、その目的を設定し、計画的に行う。 2.提供する指定通所リハビリテーションの質の評価を行い、常にその改善を図る |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2023/10/1 | ||
送迎サービスの提供地域  |
飯島町、中川村、駒ヶ根市 | ||
| 営業時間 |
平日 | 8時30分～17時00分 | |
| 土曜 | 時分～時分 | ||
| 日曜 | 時分～時分 | ||
| 祝日 | 時分～時分 | ||
| 定休日 | |||
| 留意事項 | |||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
リハ器具を利用した体操を含め、様々な状態に応じた体制を考えながら運営している。定期的なサークル活動、教室週間など作業活動を通じ、精神，身体の活性化を図るべき活動の提供をさせていただいている。事業所全体の在宅部門との連携を図り、個々人に合った在宅生活を支援できるよう努めている | ||
|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 4か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
介護保険制度の一部負担以外はなし | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
介護保険制度の一部負担以外はなし | ||
| 食費とその算定方法 |
１日あたり730円（おやつ代含む） | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
14人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 3人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 5人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 66.7％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
30人＜35.9人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 8人 | |
| 要支援２ | 10人 | ||
| 要介護１ | 31人 | ||
| 要介護２ | 25人 | ||
| 要介護３ | 6人 | ||
| 要介護４ | 4人 | ||
| 要介護５ | 3人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
0265-95-1070 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護老人保健施設 |
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