2024年12月10日10:10 公表
アクティブセンター ジョイフル砂田橋
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
10/60人 -
最大受け入れ人数60人中、現在の受け入れ可能人数10人です。
（2024年11月21日時点）
サービスの内容に関する自由記述
在宅生活を続けながら現在の身体機能をできる限り維持・向上できるよう、一日を活動的に過ごしていただき、心身の活性化をお手伝いする、日帰りのリハビリ特化型デイサービスです。
リハビリ職による機能訓練の時間以外にも、リハビリ職から指導を受けた介護職が一日を通して30分から1時間ごとに体操を実施しています。
また、クラブ活動や季節の行事も盛んに行っています。
テラスや中庭があり、開放的な空間が広がっています。
サービスの質の向上に向けた取組
”自立支援”を忘れず、利用者様が自分でできることは自分でやっていただけるよう、現在の身体状況を把握しながら介護サービスを提供しています。
また、アクティビティがマンネリしないよう定期的に見直し、サービスの質の向上に努めています。
デイサービスのスローガン「運動・アクティビティで5歳は若返るアクティブセンター」に基づいて、デイサービスに来ていただき利用者様が身体機能や認知機能、気持ちの面でも5歳若返っていただけるようにサービス提供をしています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 生産性向上のための業務改善の取組
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- タブレット端末やインカム等のＩＣＴ活用や見守り機器等の介護ロボットやセンサー等の導入による業務量の縮減
- やりがい・働きがいの醸成
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- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
併設されているサービス
住宅型有料老人ホーム、高齢者向け優良賃貸住宅、小規模多機能型居宅介護、地域密着型特別養護老人ホームを併設し、自立から要介護の方までトータルサポートができる複合施設になっています。また、同一建物の中には高齢者向けの施設だけでなく一般賃貸住宅やクリニック、喫茶店、美容院も併設し、多世代交流ができる一つのコミュニティになっています。同じ地域、同じ場所で暮らし続けることで地域とのつながりを途絶えさせることがない、そんな暮らしを実現させることができる施設です。
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
年齢層も幅広く、フレッシュな20代から経験豊富な60代までの介護職員が、利用者様の一日をお手伝いしています。
また、専門職として機能訓練指導員、看護職員、相談員が常勤し、より楽しく安全に過ごしていただけるようサポートを行っています。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
平均年齢は86.0歳です。
利用者様はお互い助け合い、和気あいあいと一日を過ごされています。
運動特化型のデイサービスなので、目的意識をはっきりと持ち、運動に取り組まれている方が多くみられます。
男性利用者様も多数いらっしゃいますので、男性同士語り合う場もあります。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
フルタイム、交代勤務可能な職員にはそれに応じた給与の保証を、子育て世代や家庭の事情に応じた時短勤務の相談など、労働者の状況に応じた就業時間について相談に応じています。
賃金体系
キャリアパスに基づき、ステップアップできる仕組みがあります。定期昇給や賞与に加えて、資格取得などのスキルアップに応じた昇給も行います。
休暇制度の内容および取得状況
有給取得80％を目標に、事業所間での応援体制も充実しており、休暇を取りやすい環境を整えています。育児休業や子育て支援休暇（いずれも男性も取得可能）、介護休暇等それぞれの状況に応じた休暇の取得が可能です。
福利厚生の状況
各種資格取得支援、事業所内保育所（認可外）、社会保険・労働保険完備、退職金制度、慶弔制度、保養施設（会員制リゾートホテル）、職員の心のケアのためのカウンセラー、その他
離職率
(離職率)：10.0%
(内訳)：1年間の離職者数が2人、1年前の在籍者数が20人
(計算式)10.0%＝2人÷20人×100
2024年11月21日時点