2025年10月06日13:32 公表
デイサービスセンターいちご
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
20/20人 -
最大受け入れ人数20人中、現在の受け入れ可能人数20人です。
(2025年09月15日時点)
サービスの内容に関する自由記述
自主性を尊重するよう心がけています。
頭の体操をしたり、体を動かしたりして、気分転換を図っています。
歌謡ショーが見られることもあります。
サービスの質の向上に向けた取組
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賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築(採用の実績でも可)
「おもいやりをかたちに」を企業理念としてパンフレット、SNS、求人媒体に掲載し、職員は入職前より企業理念を意識できるように明確に掲示している。
法人単位で採用活動を実施。スキルアップを目指している職員や、家庭の都合などで働ける時間が変更する職員に法人内の事業所間で異動をおこなっている。
無資格者で他職種からの転職者、主婦や高齢者の採用の実績がある。無資格者には経験を積み資格取得後希望があれば他事業所への異動を積極的におこなっている。
- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター(仕事やメンタル面のサポート等をする担当者)制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
実務者研修支援や認知症ケア研修にかかる費用を補助する制度がある。
資格取得や経験年数によって賃上げをおこなう仕組みがある。
上司と定期的な面談の機会を設け職場でのストレスの有無を確認している。
年に一度職員のストレスチェックを実施している。
医師への相談希望者には法人の産業医への相談窓口を設けている。月に一回程度上司が面談を実施している。
- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
- 有給休暇の取得促進のため、情報共有や複数担当制等により、業務の属人化の解消、業務配分の偏りの解消を行っている
介護休暇、看護休暇、育児休暇制度を設けてる。
時短制度について就業規則に記載し、いつでも誰でも閲覧できるようにしている。
有休休暇取得管理表を作成し、年間取得日数を事業所で把握し取得日数が少ない職員には上司から積極的に有休を消化するように声掛けを実施している。
業務報告作業をキントーン(クラウド管理型アプリでおこない、他職員が情報共有を効率よくできる仕組みがある。
職員に任せた業務の進捗を確認し、状況を確認した上司が業務を再分配できている。 - 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
上司と定期的な面談の機会を設け職場でのストレスの有無を確認している。
年に一度職員のストレスチェックを実施している。
医師への相談希望者には法人の産業医への相談窓口を設けている。だれでもいつでも使用できる休憩室がある。
事故・トラブル防止マニュアルを作成し年に、年に一度見直しをおこなっている。
- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
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- 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築(委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等)を行っている
- 現場の課題の見える化(課題の抽出、課題の構造化、業務時間調査の実施等)を実施している
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
- 介護ソフト(記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。)、情報端末(タブレット端末、スマートフォン端末等)の導入
- 介護ロボット(見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等)又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するICT機器(ビジネスチャットツール含む)の導入
- 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務(食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等)がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う
- 各種委員会の共同設置、各種指針・計画の共同策定、物品の共同購入等の事務処理部門の集約、共同で行うICTインフラの整備、人事管理システムや福利厚生システム等の共通化等、協働化を通じた職場環境の改善に向けた取組の実施
業務改善推進委員会を設け、年に数回業務改善について検討会を実施している。
介護記録をキントーン(クラウド管理型アプリ)でおこない、課題に対して数値をグラフ化し見える化を実施している。
介護記録をキントーン(クラウド管理型アプリ)LINEワークス(情報共有アプリ)マネーフォワード(請求管理ソフト)を活用している。
持ち運びがしやすいタブレットやノートパソコンを導入している。介護記録をキントーン(クラウド管理型アプリ)LINEワークス(情報共有アプリ)マネーフォワード(請求管理ソフト)を活用している。
持ち運びがしやすいタブレットやノートパソコンを導入している。LINEワークスを使い連絡調整を迅速におこなっている。
他職員への応援や業務効率向上の為インカムを導入して使用している。清掃業務を清掃員を雇い介護職員、看護職員、機能訓練指導員の負担軽減を図っている。
法人内事業所と合同研修や合同での委員会の開催を実施。インフラ設備、人事管理、福利厚生制度の共通化している。
- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
月に一度カンファレンスを実施し気づきの情報共有をおこなっている。
毎月一回様々な勉強会を実施し権利擁護、虐待防止、身体拘束、認知症研修、介護技術等を学ぶ機会を設けている。
LINEワークス(情報共有アプリ)を使い謝意や好事例を共有している。
併設されているサービス
訪問介護はまなす
居宅介護支援事業所ビオラ
介護付有料老人ホーム煌
サービス付高齢者住宅翔
サービス付高齢者住宅憩
保険外の利用料等に関する自由記述
おためし利用あり 一日570円
送迎は家族様にお願いしています。
従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
明るく元気。
楽しく、笑って一日を過ごして頂けるよう努めています。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
要支援1~要介護5まで、色々な方が利用されています。
利用者様同士が助け合ったり、お手伝いをして頂いたりしています。
ケアの詳細(具体的な接し方等)
内部の環境(設備等)
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浴室 -
トイレ -
機能訓練室
入浴形態(一般浴、機械浴)
機械浴
その他
事業所や周囲の外観
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入り口 -
事務所 -
応接室
事業所の雰囲気
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フロア -
レクリエーション活動