2025年01月17日15:02 公表
介護老人保健施設なごみだいら
事業所概要
| 運営方針 | 要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることを目的とした運営を展開していく。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2012/4/1 | ||
送迎サービスの提供地域  |
大阪市西淀川区内・隣接地域 | ||
| 営業時間 |
平日 | 10時00分～17時00分 | |
| 土曜 | 時分～時分 | ||
| 日曜 | 時分～時分 | ||
| 祝日 | 時分～時分 | ||
| 定休日 | 月・水・木・金・土・日曜日 | ||
| 留意事項 | 火曜日のみ営業 | ||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
1.個別ケアプラン・リハビリプランに沿って適切なリハビリ・介護を行い、本人の希望や家族の意向、身体状況に変化が生ずれば随時プランを変更する等、担当ケアマネージャー・PT・OTと情報交換を行い、協力しながら日常生活動作の維持向上を図っています。 2.食事の適時・適温と複数献立の確立。 3.PT・OTによる理学療法・作業療法の実施。 4.身体状況に応じた入浴サービス。 5.趣味・生きがいクラブの実施。 6.感染症予防対策委員会の設置。 7.プライバシーを尊重した介護。 8.認知症高齢者に配慮した通所リハビリテーションの実施。 |
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|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 1か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
介護報酬告示上の一割の額。 | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
居宅ケアマネージャの居宅サービス計画書に基づいて算定。 | ||
| 食費とその算定方法 |
介護報酬告示上の一割の額。 | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
4人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 2人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 50％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
20人＜35.9人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 0人 | ||
| 要介護１ | 0人 | ||
| 要介護２ | 1人 | ||
| 要介護３ | 0人 | ||
| 要介護４ | 0人 | ||
| 要介護５ | 0人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
06-4808-2961 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
|
| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
通所介護 通所リハビリテーション 短期入所生活介護 短期入所療養介護 特定施設入居者生活介護 居宅介護支援 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所生活介護 介護予防短期入所療養介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護老人福祉施設 介護老人保健施設 |
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