2026年01月09日08:52 公表
特別養護老人ホーム 宝塚すみれ栄光園
空き人数
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空き数/定員
0/100人 -
定員100人中、現在の空き数0人です。
（2024年01月02日時点）
サービスの内容に関する自由記述
ひとりひとりの命と尊厳を守ります
サービスを求める全ての人々に、誠実かつ献身的に仕え、その自立を支援します
サービスを通して社会に貢献し、地域の人々との強いきずなを育みます
先駆的・開拓的精神で新たなニーズの発見に努め、常に課題に挑戦します
ひとりひとりが専門職としての倫理と誇りを持ち、最高の技術を提供します
サービスの質の向上に向けた取組
①教育研修は、医療・福祉の現場で働く職員には「組織活動を円滑に推進していく能力」と「職種に必要な専門性に関する能力」の開発が重要です。
「組織活動を円滑に推進していく能力」については、階層別の集合研修（OFF-JT)、「専門性に関する能力」については、職務を通じての教育、職場勉強会（OJT)を通じて学びます。
②集合研修（OFF-JT)は、良いサービスを提供するためには、コミュニケーション能力と施設間さらには各職種間のチームワークが不可欠です。この研修では、チーム活動に求められるスキルや知識を、同年代の職員と体験を通して学びます。
③介護職専門研修は、介護職の専門性とは、しっかりとアセスメントを行い、その結果に基づき出来ることを活かした援助を提供することです。福祉従事者研修ではそのための知識・技術・態度を学び、現場へ還元します。 この研修は、エビデンスに基づく指導が出来るスタッフの育成、さらにはそのスタッフが新人・後輩を育成し、次世代へつなげていくことを目指しています。
④その他、職員が日頃の研究・業績改善の成果等を報告しあう「病院学会」や「聖隷福祉学会」を毎年開催しています。
また、施設ごとに職種や経験年数に応じた専門研修を実施しているほか、万一の際にご利用者の安全を守るために防災研修にも力を入れています。
これらの研修は、医療・福祉を取り巻く環境の変化に対応しつつ、ご利用者を中心とした最高のサービスを提供出来るよう、職員同士が切磋琢磨し研鑽を積む機会となっています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築（採用の実績でも可）
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、職員に対する腰痛対策の研修、管理者に対する雇用管理改善の研修等の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
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併設されているサービス
併設事業所
・ショートステイ 定員20名
・デイサービスセンター 定員24名
・居宅介護支援事業所
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
相手の感情・考え方・価値観を読み取ろうとする姿勢がある
相手のニーズを発見し、応え、満足するサービスを提供しようとする姿勢がある
自ら行動を起こし、物事をよい方向へ導こうとする姿勢がある
今持つ力を最大限発揮し、たとえ困難な仕事であっても意欲的に挑戦を継続しようとする姿勢がある
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
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事業所の雇用管理に関する情報
賃金体系
給与 2022年実績 月額基本賃金
■介護職 ※保有資格等により異なる。
（関西地区配属の場合） 大卒 月給 157,600円～258,260円・短専卒 月給 153,900円～247,950円
■保育士
大卒 月給 179,000円 ・短専卒 月給 170,200円
諸手当 ■職員全員が育児、出産等で生活環境が変化しても、安心して働いていけることを最優先に考えています。
・賞与（年4ヶ月以上）
・住居手当(上限27,000円)
・通勤手当（上限55,000円）
・扶養手当
・時間外勤務手当
・夜勤手当/早出手当/遅出手当
・退職金
・医療見舞金
各地域指定病院での診療費無料
（扶養家族は、入職後1年未満は50％負担のみ、入職後1年以降は無料）
などなど。。その他多数！！！
昇給 ・年1回（定期昇給）
・特別昇給
賞与 年3回
休暇制度の内容および取得状況
■公休
・4週8休制/年間休日120日（社内カレンダーによる土曜出勤あり、他、施設、職種に準ずる：2014年度実績）
・夏期休暇（年間を通して取得可能・分割取得可能）
・年末年始休暇
■特別休暇
・厚生休暇（1～4日）
・忌引による休暇（2～7日）
・慶弔による休暇（3～5日）
・遠隔地移動による休暇（5日）
・永年勤続休暇（2～5日）
■その他
・育児による時間短縮措置
・有給休暇（初年度から10日～17日付与。半日・一日単位で取得可能）
※雇用形態により異なる。
・産前産後休暇
・育児休暇（最長3年）
・有給休暇（繰り越し上限20日まで）
・介護休業
福利厚生の状況
定期健診
・各種表彰
・給与支払い末締め、当月27日支払
・インフルエンザ予防接種（無料）
・財形貯蓄
・歓送迎会費の一部負担（5,000～20,000円）
・人間ドック費用補助（本人負担：0円～4,000円）
被扶養者：6,000～8,000円 本人自己負担：35歳以上は無料、35歳未満は3,000～4,000円
・保養所等（ホテル、旅館、温泉、遊園地、ゴルフ施設、レストラン、スポーツクラブ、結婚式場、自動車学校、各カルチャー教室、各小売店等、5％割引～無料にて利用可能）