2024年12月12日13:20 公表
デイサービスセンター・アザレアコート
事業所概要
| 運営方針 | 要介護状態になった時、可能な限り居宅から通所を利用する事により、機能訓練及び必要な日常生活の世話を行うことで、利用者の社会的孤立感の解消や心身機能の維持、並びに利用者の家族の身体的、精神的負担の軽減を図る。利用者の人格を尊重し、常に利用者の立場に立ったサービス提供に努める。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 1993/04/01 | ||
サービス提供地域  |
米子市近郊 | ||
| 営業時間 |
平日 | 8時30分～17時30分 | |
| 土曜 | 8時30分～17時30分 | ||
| 日曜 | 8時30分～17時30分 | ||
| 祝日 | 8時30分～17時30分 | ||
| 定休日 | なし | ||
| 留意事項 | 特になし | ||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
(1)365日体制で日曜・祭日でもご利用可能です。(2)必要な方には、特別食等ご利用者の状態にあったお食事を提供します。(3)ＩＳＯ９００１（国際標準化機構による外部品質保証規格）認証取得により、標準化されたサービスの提供をいたします。(4)家庭的なケアを落ち着いた環境の中でご利用いただけます。 | ||
|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 4か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
該当者なし。 | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
該当者なし。 | ||
| 食費とその算定方法 |
650円/食・食材料費及び調理に係る費用に相当する額 | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| 状況確認のうえ、費用については徴収しない。 | |||
| 利用者負担軽減制度の有無 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
19人 | ||
|---|---|---|---|
| 看護職員 | 常勤 | 2人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員 | 常勤 | 4人 | |
| 非常勤 | 5人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 0％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
34人＜31.7人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要介護１ | 229人 | |
| 要介護２ | 206人 | ||
| 要介護３ | 148人 | ||
| 要介護４ | 34人 | ||
| 要介護５ | 55人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
0859-24-3117 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
2014/10/24 |
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| 当該結果の一部の公表の同意 | |
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| 評価機関による講評 | |||
| 事業所のコメント | |||
| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所生活介護 短期入所療養介護 特定施設入居者生活介護 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型特定施設入居者生活介護 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所生活介護 介護予防短期入所療養介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人福祉施設 介護老人保健施設 |
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