2025年03月17日13:12 公表
えん訪問看護ステーション広島
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
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サービスの内容に関する自由記述
訪問看護を提供するにあたり、看護師、作業療法士、理学療法士が連携して、ご利用者様へのサービスを提供します。各専門職での意見や変化点の共有に関して、しっかりと話し合いを行っております。
サービスの質の向上に向けた取組
自社で医療技術を高めるセミナーの開催、管理を目指す職員や管理職育成を目的とした研修を行っています。キャリアアップに対して支援しています。
- 取組に関係するホームページURL
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医療技術を高めるセミナー「知鑽治笑」
https://www.met2sf.com/home/chisanchisho -
管理職研修
https://www.niji.one/top/human-resources-development
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医療技術を高めるセミナー「知鑽治笑」
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築(採用の実績でも可)
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
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- 5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
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併設されているサービス
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保険外の利用料等に関する自由記述
自費でのご利用者様向けサービス、短期集中予防支援の実績があります。
従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
20代から40代の職員で運営しています。男性看護師、男性リハスタッフも在籍しております。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
介護保険、医療保険、自費での訪問看護サービスを提供しています。年齢も10代から90代のご利用者様がおられ、ご利用者様だけでなくご家族様に対しても最良のサービスが提供できるよう心がけております。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
月曜日から土曜日 8:30~17:30
(土曜日は出勤数を減らし、土曜出勤の際には振替休日)
賃金体系
基本給、職務給、自転車訪問手当、オンコール手当、交通費
その他(マイスマホ手当、マイ自転車手当)
休暇制度の内容および取得状況
労災等の対応実績あり
福利厚生の状況
弊社主催のキャリアアップのための研修や医療技術に関する研修に関しては全額会社負担で受講可能です。
また、弊社が開催した過去のオンラインセミナー等での学習も職員は受講可能な体制をとっています。
離職率
(離職率):23%
(内訳):1年間の離職者数が3人、1年前の在籍者数が13人
(計算式):23% = 3人 ÷ 13人 × 100