2025年01月06日09:14 公表
ハートホーム南山口 デイサービスセンター
事業所概要
| 運営方針 | 事業所の職員は、要介護者等の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者の社会的孤立感の解消及び心身の機能の維持並びに利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図る。 事業の実施に当たっては、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービス等との綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めるものとする。 |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2003/05/01 | ||
サービス提供地域  |
山口市、宇部市 | ||
| 営業時間 |
平日 | 8時30分～17時30分 | |
| 土曜 | 8時30分～17時30分 | ||
| 日曜 | 0時00分～0時00分 | ||
| 祝日 | 8時30分～17時30分 | ||
| 定休日 | 日曜日 | ||
| 留意事項 | 特になし | ||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
当デイサービスセンターでは、2ユニットに別れており、1つのユニットは歩行に特化したユニットです。何時までも自分の足で歩きたい。という想いを叶えるため職員が一緒になってサポートします。また、もう1つのユニットは、通常のデイサービスです。食事、入浴はもちろん、認知予防や集団体操等も実施し、より良い在宅生活を送れるように職員が一丸となり、利用者様を支えていきます。 | ||
|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 4か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
実費相当が必要となり、別途見積もりいたします。 | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
30分あたり500円 | ||
| 食費とその算定方法 |
昼食500円、夕食660円 | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| キャンセル料は、利用者負担の支払いに合わせてお支払いいただきます。（ただし、利用者の容態の急変など、緊急やむを得ない事情がある場合は、キャンセル料は不要です） １、サービス利用日の前日までにご連絡頂いた場合：無料 ２、サービス利用日の当日までにご連絡頂いた場合：利用者負担金の100％ |
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| 利用者負担軽減制度の有無 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
18人 | ||
|---|---|---|---|
| 看護職員 | 常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員 | 常勤 | 7人 | |
| 非常勤 | 3人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 2人 | ||
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 20％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
47人＜34.5人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要介護１ | 36人 | |
| 要介護２ | 28人 | ||
| 要介護３ | 8人 | ||
| 要介護４ | 7人 | ||
| 要介護５ | 3人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
083-988-3300 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 当該結果の一部の公表の同意 | |
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| 評価機関による講評 | |||
| 事業所のコメント | |||
| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所生活介護 短期入所療養介護 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所生活介護 介護予防短期入所療養介護 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護老人保健施設 |
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