2026年02月25日19:22 公表
介護予防センターサンハイツ青山
事業所概要
| 運営方針 | 要介護状態となられても住み慣れた場所で、可能な限りその能力に応じた生活を送ることができるよう、閉じこもりの解消、心身機能の維持、家族の身体的・精神的負担の軽減を図ることを目的とする。在宅生活を維持するため、各業種と連携を行う。（以下省略） | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2003/02/01 | ||
サービス提供地域  |
長崎市内（旧香焼町、旧伊王島町、旧高島町、旧野母崎町、旧外海町、旧三和町、旧琴海町を除く） | ||
| 営業時間 |
平日 | 8時30分～17時30分 | |
| 土曜 | 8時30分～17時30分 | ||
| 日曜 | 時分～時分 | ||
| 祝日 | 8時30分～17時30分 | ||
| 定休日 | 金曜日、日曜日 | ||
| 留意事項 | |||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
短時間で効率よく効果のある運動を提供しています。 | ||
|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 0か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
実費を徴収する。利用者から実費を徴収する場合は、通常の事業の実施地域を越えた所から利用社宅まで要した交通費の実費を徴収する。なお自動車を使用した場合は１ｋｍ当り２０円を徴収する。 | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
通常の指定通所介護に係る居宅介護サービス費用基準額を超える費用として、一律、1時間あたり1,000円を徴収する。 | ||
| 食費とその算定方法 |
なし | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| 利用者負担軽減制度の有無 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
14人 | ||
|---|---|---|---|
| 看護職員 | 常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 3人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員 | 常勤 | 3人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 33.3％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
20人＜31.0人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要介護１ | 14人 | |
| 要介護２ | 1人 | ||
| 要介護３ | 0人 | ||
| 要介護４ | 2人 | ||
| 要介護５ | 0人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
095-841-9396 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 当該結果の一部の公表の同意 | |
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| 評価機関による講評 | |||
| 事業所のコメント | |||
| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 通所介護 短期入所生活介護 特定施設入居者生活介護 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 地域密着型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防短期入所生活介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人福祉施設 |
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