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サービスの質の向上に向けた取組

取組に関係するホームページURL

• ねこのて訪問看護ステーションHP
  https://nekonote-nyan.com
• 公式Instagram
  https://www.instagram.com/nekonote.arao?igsh=MWtsbzlmb3JjcW04eQ%3D%3D&utm_source=qr

賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容

入職促進に向けた取組

• 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化

「一人ひとりの人生を価値あるものへ」を理念とし、在宅医療の現場において利用者および従業員の自己実現を支援することを目的としています。
法人の経営方針として、地域に根ざした持続可能な医療・看護サービスの提供を重視し、短期的な収益性よりも、地域社会への貢献と専門職としての成長を両立させる経営を行っています。
ケア方針は、「誠実さ・共感・挑戦・協力」を価値観の柱とし、単なる医療提供ではなく、利用者の生活を再構築する支援を重視しています。
看取り期や慢性期における「その人らしさ」を尊重し、医療・介護・家族が一体となって支える体制づくりを推進しています。
人材育成方針として、専門職としての成長とチームの成熟を両立させる仕組みを整備しています。
新人職員にはOJTおよび訪問同行体制を設け、経験者には症例検討会・事例報告・外部研修支援を通じて継続的なスキルアップを支援しています。
また、ICTを活用した情報共有・記録・教育を推進し、効率的で安全性の高いケア提供を実現しています。

これらの仕組みを通じて、理念と現場をつなぐ人材育成と組織運営を行い、地域に信頼される訪問看護ステーションを目指しています。

• 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築（採用の実績でも可）

経験や年齢、前職の業種にかかわらず、意欲と人柄を重視した採用を行っています。医療・介護分野以外からの転職者や子育て中の方、中高年齢者の応募も受け入れ、入職後に必要な知識や技術を身につけられるよう、同行訪問やOJTによる教育体制を整えています。
また、ブランクのある看護師や復職希望者にも働きやすいよう、勤務時間や訪問件数を柔軟に調整し、段階的に業務へ慣れていける仕組みを設けています。
資格や経験の有無にかかわらず、地域に貢献したいという意志を尊重する採用方針を掲げ、多様な人材が安心して力を発揮できる環境づくりを進めています。

資質の向上やキャリアアップに向けた支援

• 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等

当ステーションでは、従業員が業務と両立しながらさらなる専門性を高められるよう、研修受講および資格取得に対する支援体制を整えています。勤務時間内外を問わず、職員が希望する研修・講習・学会等への参加を奨励し、参加に際しては勤務調整や経費補助を行うなど、学びの機会を確保しています。
また、従業員の同意が得られる場合には、学んだ内容をチーム内で共有し、症例検討や事例報告を通じて全体のスキル向上につなげています。
一人ひとりの学習意欲を尊重し、継続的な成長を支援することで、地域に求められる質の高い在宅看護・リハビリサービスの提供を目指しています。

• 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動

当ステーションでは、職員の研修受講や資格取得などの自己研鑽を、人事考課およびキャリア形成の重要な要素として位置づけています。
代表者および管理者が日々の業務評価と合わせて、研修参加実績を把握し、職員の成長度や貢献度を評価に反映する仕組みを整えています。
また、研修や外部講習で得た知識・技術を職場内で共有し、チーム全体のスキル向上に寄与した職員については、賞与・昇給等の際にその取り組みを考慮しています。
形式的な点数評価ではなく、学びを実践に生かす姿勢と成果を重視する運用を行っており、継続的な成長と公正な評価が循環する環境づくりを進めています。

• エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入

当ステーションでは、形式的なエルダー・メンター制度は設けていませんが、新人や中途入職者が安心して業務に慣れることができるよう、実践的な支援体制を整えています。入職後は一定期間、管理者または経験豊富なスタッフが同行訪問を行い、現場対応・記録・多職種連携の方法を丁寧に指導しています。また、日々の訪問後には事例共有やフィードバックを行い、個々の課題に応じた助言と成長支援を実施しています。
制度名称にとらわれず、小規模事業所ならではの密なコミュニケーションと即時対応を重視し、全スタッフが一体となって人材育成を支える文化を形成しています。

• 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保

当ステーションでは、定期的な面談や日々のミーティングを通じて、各職員のキャリア形成や働き方に関する相談の機会を設けています。代表者が全スタッフと直接対話する環境を維持し、業務負担や家庭状況、将来の目標などを踏まえた柔軟な勤務体制を調整しています。
また、同行訪問やケースレビューを通じて、臨床スキルや判断力の育成課題を共有し、キャリアアップの方向性を具体的に検討できる仕組みを整えています。個々の意見や希望を尊重し、専門職としての成長と家庭・生活の両立が図れるよう支援しています。

両立支援・多様な働き方の推進

• 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備

子育てや家族の介護と仕事の両立を支援するため、子の看護休暇および介護休暇制度を整備しています。家庭の事情に応じて柔軟に休暇を取得できるよう配慮し、勤務調整や代行体制を整えることで、安心して働き続けられる環境を構築しています。
また、訪問業務の特性を活かし、直行直帰が可能な勤務システムを導入しています。これにより、家庭での育児・介護・通院等の時間を確保しやすく、個々の生活リズムに合わせた働き方を実現しています。勤務時間の効率化とワークライフバランスの両立を図ることで、長期的に働き続けられる職場環境づくりを推進しています。
なお、事業所内託児施設は設置していませんが、ライフステージに応じた柔軟な勤務体制と相談体制を通じ、職員一人ひとりが安心してキャリアを継続できる環境整備に努めています。

• 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備

職員一人ひとりの家庭状況や健康状態に配慮し、勤務シフトの柔軟な調整を行っています。
また、令和7年改正の育児・介護休業法に基づき、フレックスタイム制を導入し、勤務時間の選択性を高めています。これにより、子育てや介護を行う職員も無理なく業務を継続できる体制を整えています。短時間正規職員制度についても、希望や生活状況に応じて適用可能な仕組みを整備しており、ライフステージに応じた多様な働き方を実現できる環境づくりを推進しています。
また、非正規職員から正規職員への転換についても、意欲や勤務実績を踏まえて随時検討できる体制を整えており、今後は人材の定着とキャリア形成を両立させる仕組みとして運用を予定しています。

• 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている

職員が心身ともに健康に働き続けられるよう、有給休暇を取得しやすい雰囲気づくりを重視しています。明確な数値目標は設けていませんが、勤務の調整や代行体制を柔軟に整え、家庭行事や体調に合わせて休暇を取得できるよう配慮しています。
管理者や代表者が日常的に職員へ声かけを行い、業務負担や体調に応じて休暇取得を勧めるなど、形式的な制度に依存しない小規模事業所ならではの密なコミュニケーションを通じて取得促進を図っています。

• 有給休暇の取得促進のため、情報共有や複数担当制等により、業務の属人化の解消、業務配分の偏りの解消を行っている

当ステーションの少人数体制の特性を踏まえ、業務の属人化を防ぐための情報共有体制の強化に努めています。
ICTを活用し、訪問記録やチャットツール（従業員間・多職種間）、オンラインミーティングを活用し、利用者情報・対応内容・訪問計画を全職員で共有することで、担当変更時や休暇取得時にもスムーズな引き継ぎが行えるようにしています。
また、日々のミーティングにおいて訪問状況や業務量を共有し、必要に応じて訪問調整やサポート体制を柔軟に組み替えることで、業務負担の偏りを最小限に抑えています。人数規模に応じた実務レベルでの相互支援体制を重視し、特定職員に負担が集中しないよう継続的に運営体制を見直しています。
これらの取組みにより、有給休暇取得時にも支障なく業務を継続できる環境づくりを進めています。

腰痛を含む心身の健康管理

• 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実

職員が安心して働ける職場環境を維持するため、業務・労務・メンタルヘルスに関する相談体制を整えています。小規模事業所の特性を活かし、代表者および管理者が常時相談を受け付ける体制とし、勤務状況や人間関係、体調不良などに関する悩みを早期に共有できるよう努めています。
また、定期的な面談や日常的な声かけを通じて、メンタル不調や過重労働の兆候を把握し、必要に応じて勤務調整や医療機関の受診を促すなど、未然防止型の支援を行っています。福利厚生や休暇制度に関する相談も随時受け付け、職員一人ひとりが安心して長く勤務できるよう、開かれたコミュニケーションを大切にしています。

• 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施

全職員を対象に年１回の健康診断およびストレスチェックを実施し、心身両面の健康管理を行っています。短時間勤務者やパート職員も対象としており、雇用形態にかかわらず健康保持の機会を確保しています。
また、訪問業務の特性を踏まえ、直行直帰システムを導入しております。この柔軟な勤務体制により、職員が無理なく勤務を継続できるとともに、健康状態やライフスタイルに合わせた働き方を実現しています。
引き続き、健康診断結果やストレスチェック結果を踏まえたフォローアップを行い、心身ともに健やかに働ける職場環境づくりに努めています。

• 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備

職員の健康や安全を守るため、勤務中の事故や体調不良、メンタル不調等が発生した場合の対応マニュアルを整備しています。
発生時には、代表者または管理者が速やかに状況を確認し、医療機関の受診や休養の指示、必要に応じた勤務調整を行う体制をとっています。労働災害・交通事故・勤務中の転倒などが発生した場合には、速やかに報告・記録・原因分析を行い、再発防止策を職員間で共有しています。メンタルヘルス不調や人間関係に関する相談についても、日常的な面談や声かけを通じて早期発見・早期対応を心がけています。
小規模事業所の特性を活かし、職員一人ひとりの健康状態や勤務状況を把握しながら、安心して働き続けられる安全・健康管理体制の維持に努めています。

生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組

• 厚生労働省が示している「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務改善活動の体制構築（委員会やプロジェクトチームの立ち上げ、外部の研修会の活用等）を行っている

厚生労働省の「生産性向上ガイドライン」に基づき、業務の効率化と働きやすい環境づくりを目的とした改善活動を継続的に行っています。
ICTを活用した訪問スケジュールの最適化、情報共有、電子記録の効率化などに取り組んでいます。
また、外部の研修会や行政機関が主催するセミナー等を積極的に活用し、最新の制度改正や人材育成・業務改善に関する知見を取り入れています。
これらの取組みにより、生産性の向上と職員の負担軽減を両立させ、持続可能な在宅医療サービスの提供体制を整えています。

• 現場の課題の見える化（課題の抽出、課題の構造化、業務時間調査の実施等）を実施している

業務の課題を客観的に把握し改善につなげるため、数値データに基づく「見える化」を進めています。訪問件数、移動時間、業務記録作成時間、残業時間などを定期的に集計し、業務負担や生産性を数値として可視化することで、改善すべき課題を明確にしています。
これらのデータをもとに、要因分析を行い、業務効率化や訪問スケジュールの見直し、担当バランスの調整など、改善策をミーティングにて検討・実行しています。改善結果についても再度データで検証し、定量的なPDCAサイクルを確立しています。
感覚や経験に頼らず、実際の数値に基づいて課題を捉えることで、現場の生産性向上と職員の負担軽減の両立を実現しています。

• ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている

職員が安心して業務に集中できる環境を維持するため、5S（整理・整頓・清掃・清潔・しつけ）の考え方を基盤とした職場環境整備を実践しています。
整理・整頓・清掃・清潔については、代表者が中心となって物品管理や環境整備を行い、職員が訪問業務や記録作成などの本来業務に専念できるよう配慮しています。備品の配置や記録物の保管方法を統一し、不要物の排除・衛生管理を徹底することで、安全で快適な作業環境を維持しています。
また、日常的な業務の中でも「使ったら戻す」「共有スペースを整える」といった意識づけを行い、職員全体で清潔で秩序ある職場を保つ文化を育んでいます。

• 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている

業務の標準化と情報共有を目的として、各種業務手順書・マニュアル・記録様式を作成し、ビジネスチャットツール上で一元管理しています。
職員は、訪問看護の手順、報告書の書式、イレギュラーな対応などをいつでも閲覧でき、現場での判断や報告が迅速に行える体制を整えています。また、記録様式や報告様式は記録ソフトを使用することで、いつでもどこでも確認できる体制を整えています。

• 介護ソフト（記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。）、情報端末（タブレット端末、スマートフォン端末等）の導入

業務の効率化と情報共有の迅速化を目的として、介護ソフトおよび情報端末（PC・タブレット・スマートフォン等）を全職員に導入しています。
訪問記録、計画書、報告書などの作成をリアルタイムで行い、事業所内外での情報共有をスムーズにすることで、記録作業の負担軽減とミスの防止を図っています。
また、利用者情報・医師指示書・多職種連携情報を安全に管理し、必要なデータを即時に参照できる体制を整備しています。セキュリティ面では、端末ロック・クラウドバックアップ・アクセス権限設定を行い、個人情報の保護を徹底しています。

これらのICT機器の活用により、訪問現場での判断精度の向上と業務効率化の両立を実現しています。

• 介護ロボット（見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等）又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するICT機器（ビジネスチャットツール含む）の導入

訪問看護業務の特性に合わせ、職員間の連絡調整や情報共有を迅速に行うためのICT機器としてビジネスチャットツールを導入・活用しています。
訪問先での利用者状況の共有、緊急時の報告、医師・ケアマネジャー等との情報連携をリアルタイムで行うことで、現場判断の迅速化とサービスの安全性向上を図っています。
また、訪問スケジュールや業務報告の確認もチャット上で行い、電話や紙媒体でのやり取りを減らすことで、業務負担の軽減と生産性の向上を実現しています。

• 業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う

職員が本来の専門業務である訪問看護・リハビリに集中できるよう、業務内容の明確化と役割分担を行っています。物品管理、訪問スケジュールの調整、車両の給油・洗車・点検などの間接業務は代表者が主体的に実施し、職員が移動や準備にかかる負担を最小限に抑えています。

やりがい・働きがいの醸成

• ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善

定期的なミーティングや日常的な情報共有を通じて、職員が感じた課題や改善点を自由に発言できる環境を整えています。
出された意見や気づきは、勤務シフトの調整、訪問スケジュールの見直し、ケア手順の改善などに反映し、職員一人ひとりが働きやすく、より質の高い看護を提供できるよう努めています。
小規模事業所ならではの密なコミュニケーションを活かし、意見がすぐに行動へつながる職場文化を大切にしています。

• 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施

地域包括ケアの推進に向け、地域の学校・自治体・福祉団体等との連携を通じて、医療・介護に関する情報提供や啓発活動を行っています。
職員が地域の児童生徒・住民と関わることで、日常業務では得られない視点や地域の期待を知る機会となり、専門職としての役割意識や地域への貢献意識の向上につながっています。
地域活動は業務の一部として位置づけ、個々の職員が自らの専門性を社会に還元できるよう支援しています。
このように、地域交流を通じて職員の視野拡大と専門的成長を促し、組織全体のモチベーション向上に取り組んでいます。

• 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供

介護保険法の理念である「自立支援」と「尊厳の保持」を基盤に、利用者の生活を支えるケア方針について定期的に学ぶ機会を設けています。
定例ミーティングや事例検討会の中で、介護保険制度や関連法令の改正内容、在宅医療における倫理・権利擁護の考え方を共有し、職員の理解を深めています。また、法人理念である「一人ひとりの人生を価値あるものへ」を実践に結びつけるため、具体的な支援事例を通じて、ケアのあり方を振り返る機会を設けています。
これにより、制度と理念の両面から、職員が常に自らのケアを見直し、質の向上につなげる体制を維持しています。

• ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供

利用者や家族から寄せられた感謝の言葉や、職員が取り組んだケアの好事例をビジネスチャットツールで随時共有しています。職員間で迅速に情報を共有することで、モチベーションの向上と良質なケアの継続を図っています。
また、直近のカンファレンスや定例ミーティングでもこれらの内容を振り返り、従業員全体で成果を称え合うとともに、成功要因を分析して他事例への応用を検討しています。
このように、ポジティブな情報を組織全体で共有する文化を通じて、職員の働きがいや利用者支援の質の向上を推進しています。

併設されているサービス

保険外の利用料等に関する自由記述

従業員の特色に関する自由記述

利用者の特色に関する自由記述