2025年03月31日14:23 公表
今林整形外科病院
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
0/40人 -
最大受け入れ人数40人中、現在の受け入れ可能人数0人です。
（2025年01月20日時点）
サービスの内容に関する自由記述
利用者様の心身の特性を踏まえて、日常生活動作の維持・回復を図るとともに、様々な社会活動への参加を含めた生活の質の確保を重視した在宅生活が継続できるように支援していきます。また、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めています。
サービスの質の向上に向けた取組
利用者様の意思及び人格を尊重し、適切な訪問リハビリテーションサービスを提供する中で、利用者様及びそのご家族に対し、接遇・リハビリテーションサービス等において最大限の努力を行い、サービスの向上を目指す。また、定期的に訪問リハビリ職員によるミーティングを行い、日々の業務における問題点の改善に努めています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
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- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
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- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
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- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
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- 生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組
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- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
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- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
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併設されているサービス
（介護予防）短時間型通所リハビリテーション
介護老人保健施設
（介護予防）通所リハビリテーション
（介護予防）短期入所療養介護
居宅介護支援
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
現在、理学療法士2名で訪問リハビリテーションサービスを提供しています。
利用者様及びそのご家族の立場になって考え実践するという理念の下、利用者様に寄り添い、身体機能・能力の維持・向上や社会活動への参加などを含めた生活の質の向上に努めています。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
60歳代から100歳代まで幅広い年齢層の方々が利用されています。当院は、回復期リハビリテーション病棟を有する整形外科病院です。その為、運動器由来の利用者が多くなっていますが、脳血管疾患や、心不全などの合併症を有している方も多く、その方に適したリハビリテーションサービスを提供しています。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
9：00～18：00（1時間休憩）
賃金体系
基本給：月給、準職員は月給もしくは時間給
手当：役職手当、資格手当、特別手当、時間外手当、調整手当
休暇制度の内容および取得状況
年次有給休暇、育児休暇、介護休暇、看護休暇、特別休暇（慶弔他）、生理休暇、裁判員等のための休暇、育児休業、介護休業等。
看護休暇、生理休暇、裁判員等のための休暇を除き、取得実績あり。
特に職員平均年齢の若さから育児休業取得は多く、2023年度法人全体の実績は8名（男2：女6）。
福利厚生の状況
院内併設の企業主導型保育所があります。
乳がん検診への支援（年1回検診バスを手配）しています。
社会人として基礎的な知識素養づくりの為の職員教育e-ラーニングあります。
離職率
6.9％…法人全体2023年11月～2024年10月実績