2025年01月27日16:21 公表
ひろうの樹
空き人数
-
空き数/定員
0/0人 -
定員0人中、現在の空き数0人です。
(2025年10月23日時点)
サービスの内容に関する自由記述
医療・身体介護・生活援助がありますが、短期間の滞在の中で、利用者の特徴や好みを瞬時につかみ対応していく力やご本人に合った医療ニーズ、慣れない場所で宿泊する利用者様の不眠、昼夜逆転、疲労、食欲不振などに配慮できるように、主治医をはじめ、ケアマネージャー・生活相談員・施設長・看護師・栄養士・調理師・介護士等
多職種が一緒に協力し合い勤務する職場です。
サービスの質の向上に向けた取組
キャリアパス制度を設け、各職務及び職位に合った法人独自の研修会を開催し、全職員がレベルアップ・サービスの向上を図れるように取り組んでいます。 又、月一回の
ミーティングの場にて年間スケジュールで立案している勉強会を開催し知識・技術の向上に努めています。
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
-
- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築(採用の実績でも可)
- 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力度向上の取組の実施
-
-
-
-
- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
-
- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター(仕事やメンタル面のサポート等をする担当者)制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保
-
-
-
-
- 両立支援・多様な働き方の推進
-
- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標(例えば、1週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●%以上を取得)を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけを行っている
-
-
-
- 腰痛を含む心身の健康管理
-
- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
-
-
-
- 生産性向上(業務改善及び働く環境改善)のための取組
-
- 5S活動(業務管理の手法の1つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの)等の実践による職場環境の整備を行っている
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
-
-
- やりがい・働きがいの醸成
-
- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
-
-
併設されているサービス
-
保険外の利用料等に関する自由記述
-
従業員の情報
-
従業員の男女比
-
従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
主治医をはじめ、ケアマネージャー・生活相談員・施設長・看護師・栄養士・調理師・介護士等 それぞれの職務を責任を持って従事し、医療ニーズの高い方々にも柔軟かつ適切に対応できるように、脳外病棟・整形病棟と連携を十分に図り、報告・連絡・相談を重点に協力し合い利用者様のニーズにあったケアが行えるよう日々努力しています。
利用者の情報
-
利用者の男女比
-
利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
独居生活で困難(食事や服薬管理)な方・軽度~重度の認知症の症状のある方、術後の医療ニーズの高い方などさまざまな方が利用されています。
事業所の雇用管理に関する情報
勤務時間
早出(6:00~15:00)、B(8:30~17:30)、遅出(12:00~21:00)、D (9:00~18:00)、C(16:00~1:00)、A(0:30~9:30)
休暇制度の内容および取得状況
週休2日(毎月9日の公休)、有休休暇制度、産前産後休暇・育児休業制度、休職制度、介護休業制度
福利厚生の状況
託児所(0才児~)、学童保育、医療費控除(当法人職員において当院での外来受診に関わる自己負担を全額免除)、医療費給付制度(病気で入院の場合も入院費の自己負担分が補填される)
離職率
(離職率):17%
(内訳):1年間の離職者数が31人、1年前の在籍者数が182人
(計算式):17% = 31人 ÷ 182人 × 100