2024年02月27日13:48 公表
豊生会元町総合クリニック訪問リハビリ
事業所概要
| 運営方針 | 利用者の心身の特性を踏まえて、全体的な日常生活動作の機能回復を図ると共に、生活の質を確保した在宅療養が継続できるように支援します。利用者の「在宅サービス計画」に基づき、リハビリテーション実施計画を作成し、利用者の最適な訪問リハビリテーションサービスの提供に努めます。実施にあたっては居宅介護支援事業所が開催するサービス担当者会議等を通じて利用者個々の心身の状況、そのおかれている環境、その他保健医療または福祉サービスの利用状況の把握に努めると共に綿密な連携に努め総合的なサービス提供に努めます。提供にあたっては、利用者およびその家族に対しリハビリテーション上必要な事項について懇切丁寧に、理解しやすいように指導又は説明を行うと共に利用者の合意を得て実施するように努めます。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2016/12/13 | ||
サービス提供地域  |
東区、北区、白石区等を中心に約5km程度の範囲 | ||
| 事業所に併設している医療サービス | 外来診療、訪問診療、透析診療 | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
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| 土曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 日曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 祝日 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 定休日 | 土日祝・年始年末 | ||
| 留意事項 | なし | ||
サービス内容
| サービスの特色 |
①訪問リハビリテーションおよび介護予防訪問リハビリテーション計画の立案 ②訪問リハビリテーションおよび介護予防訪問リハビリテーションの実施 ③利用者の家族および訪問介護等に対する介助の指導 ④住宅改修および福祉用具等の使用に関する助言及び指導 ⑤医師および居宅介護支援事業所等との情報交換による総合的な在宅支援 |
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|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
5km以上は交通費を別途200円徴収。 | ||
|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
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| お休みの連絡がご利用者様の都合などにより、訪問当日の朝9時半までに当事業所へなかった場合はキャンセル料200円が発生します。 | |||
従業者情報
| 総従業者数 |
6人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 6人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 66.7％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
8人＜34.2人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 0人 | ||
| 要介護１ | 1人 | ||
| 要介護２ | 2人 | ||
| 要介護３ | 2人 | ||
| 要介護４ | 0人 | ||
| 要介護５ | 3人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
011-783-5100 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 定期巡回・随時対応型訪問介護看護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護老人保健施設 |
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訪問者数：65