2024年01月05日10:20 公表
新潟リハビリテーション病院 アクティブデイできじま
事業所概要
| 運営方針 | 在宅で生活されている要支援（事業対象者含む）・要介護度1,2程度の方を対象に、転倒骨折の予防・自立支援・介護予防に向けて、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、介護士がリハビリテーションを行い、社会交流や生きがいづくり、心身機能の維持向上を図ります。 特徴として、自主訓練用個別プログラムの作成、個別リハビリテーションの実施、マシントレーニングを行い、身体機能を定期的に評価して、明るく活動的な雰囲気づくりを目指してまいります。 |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2013/12/01 | ||
サービス提供地域  |
新潟市中央区 | ||
| 営業時間 |
平日 | 8時45分～17時30分 | |
| 土曜 | 時分～時分 | ||
| 日曜 | 時分～時分 | ||
| 祝日 | 時分～時分 | ||
| 定休日 | 土曜日・日曜日・祝日・年末年始（12月31日～1月3日） | ||
| 留意事項 | |||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
系列の病院や施設等で培ってきた技術や経験を活かし、療法士がご利用者の状態に合わせて個別プログラムをご用意致します。 ご本人に適した運動量、内容を作成致しますので、無理なく継続することができます。 |
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|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 1か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
なし | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
なし | ||
| 食費とその算定方法 |
なし | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| なし | |||
| 利用者負担軽減制度の有無 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
17人 | ||
|---|---|---|---|
| 看護職員 | 常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員 | 常勤 | 7人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の介護職員の割合 | 42.9％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
35人＜30.5人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要介護１ | 47人 | |
| 要介護２ | 24人 | ||
| 要介護３ | 1人 | ||
| 要介護４ | 0人 | ||
| 要介護５ | 0人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
025-368-7600 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 当該結果の一部の公表の同意 | |
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| 評価機関による講評 | |||
| 事業所のコメント | |||
| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 特定施設入居者生活介護 地域密着型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 看護小規模多機能型居宅介護（複合型サービス） 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 介護老人保健施設 介護医療院 |
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