2023年11月06日11:30 公表
田島診療所
事業所概要
| 運営方針 | ①訪問リハビリテーションの提供に当たっては､要介護者が居宅において､その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより､利用者の心身の機能の維持回復を図ります。 ②訪問リハビリテーションの提供に当たっては､利用者の要介護状態の軽減若しくは悪化の防止に資するよう、その目標を設定し計画的に行います。 ③訪問リハビリテーションの実施に当たっては、居宅介護支援事業者その他保健医療サービスまたは福祉サービスを提供する者との密接な連携を図り､関係市町村とも連携し､総合的なサービスの提供に努めます。 |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2000/12/01 | ||
サービス提供地域  |
生野区・東住吉区・平野区 | ||
| 事業所に併設している医療サービス | 内科、泌尿器科 | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
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| 土曜 |
9時00分～17時00分 （時分～時分） |
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| 日曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 祝日 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 定休日 | 日曜・祝日・12/29～1/3 | ||
| 留意事項 | |||
サービス内容
| サービスの特色 |
利用者が可能な限り居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図り、生活機能の維持、向上をめざします。 | ||
|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
交通費の徴収はありません。 | ||
|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
3人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 2人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 100％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
13人＜30.2人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 0人 | ||
| 要介護１ | 0人 | ||
| 要介護２ | 8人 | ||
| 要介護３ | 3人 | ||
| 要介護４ | 0人 | ||
| 要介護５ | 2人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
０６－６７１１－３７１１ | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 |  |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 |
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訪問者数：175