2024年02月06日14:51 公表
うえに生協診療所
事業所概要
| 運営方針 | 要支援、要介護者が居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、理学療法、作業療法その他の必要なリハビリテーションを行う事により、利用者の心身の機能の回復を図る。 利用者の要介護状態の軽減もしくは悪化の防止または要介護状態になることの防止に資するよう、その目標設定し計画に行う。 通所リハビリテーションの実施にあたっては、居宅介護支援事業所その他、保健医療サービスまたは福祉サービスを提供するものとの密接な連携を図り、自治体とも連携し、総合的なサービスの提供に努める。 |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2002/10/01 | ||
サービス提供地域  |
大阪市中央区、天王寺区、東成区、城東区、生野区 | ||
| 事業所に併設している医療サービス | 通所リハビリテーション、居宅療養管理 | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
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| 土曜 |
9時00分～12時00分 （0時00分～0時00分） |
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| 日曜 |
0時0分～0時0分 （時分～時分） |
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| 祝日 |
0時0分～0時0分 （時分～時分） |
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| 定休日 | 日曜、祝日、年末年始（12月29日～翌1月3日） | ||
| 留意事項 | |||
サービス内容
| サービスの特色 |
経験豊富なセラピストが多数在籍しており、どのような疾患にも対応可能です。 各種サービス提供者と連携をとりながら、在宅生活が安全・安心におくれるようにサービスを提供しています。 |
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|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
通常の事業の実施地域以外でのサービス提供はありません。 | ||
|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
5人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 3人 | |
| 非常勤 | 2人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 1人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 60％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
38人＜30.2人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 0人 | |
| 要支援２ | 3人 | ||
| 要介護１ | 3人 | ||
| 要介護２ | 14人 | ||
| 要介護３ | 10人 | ||
| 要介護４ | 6人 | ||
| 要介護５ | 2人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
06-4304-3120 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 |  |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問入浴介護 訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 福祉用具貸与 特定福祉用具販売 地域密着型通所介護 認知症対応型通所介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問入浴介護 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防福祉用具貸与 特定介護予防福祉用具販売 介護予防認知症対応型通所介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護予防支援 |
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