2024年04月19日15:06 公表
介護老人保健施設 アロンティアクラブ
事業所概要
| 運営方針 | 要介護状態の利用者に、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより心身の維持回復を図る。 | ||
|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 1996/02/16 | ||
サービス提供地域  |
大阪市住之江区、住吉区、西成区、阿倍野区、生野区、平野区 堺市堺区、東大阪市 |
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| 事業所に併設している医療サービス | なし | ||
| 営業時間 ※（）内はサービスを利用できる時間 |
平日 |
9時00分～17時00分 （9時00分～17時00分） |
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| 土曜 |
時分～時分 （9時00分～17時00分） |
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| 日曜 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 祝日 |
時分～時分 （時分～時分） |
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| 定休日 | 日・国民の祝日、12月31日から1月3日 | ||
| 留意事項 | |||
サービス内容
| サービスの特色 |
計画的な医学的管理を行っている主治医の指示に基づき、心身の機能回復を図るため、リハビリテーションの目標と具体的なサービス内容を記載した訪問リハビリテーション計画書を作成するとともに、訪問リハビリテーション計画の療養上必要な事項について利用者又はその家族に対し、指導又は説明を行うとともに、適切なリハビリテーションを提供する。 | ||
|---|---|---|---|
| 24時間電話相談対応の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外での交通費とその算定方法 （サービス提供地域では交通費の負担はありません） |
事業所から片道2キロメートル未満 無料 事業所から片道2キロメートル以上 250円 |
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|---|---|---|---|
| キャンセル料とその算定方法 |
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| 24時間前までのご連絡の場合 キャンセル料不要 24時間前までにご連絡のない場合 1提供あたりの料金の20％を請求します。 ただし、利用者の急変、急な入院などのやむを得ない事情によるキャンセルについては、事業者はキャンセル料を請求できません。 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
24人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 5人 | |
| 非常勤 | 18人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 5人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 27.3％ | ||
利用者情報
| 利用者総数 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
109人＜30.2人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 4人 | |
| 要支援２ | 7人 | ||
| 要介護１ | 16人 | ||
| 要介護２ | 23人 | ||
| 要介護３ | 18人 | ||
| 要介護４ | 25人 | ||
| 要介護５ | 16人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
06-6682-6620 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問看護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所リハビリテーション 短期入所療養介護 特定施設入居者生活介護 小規模多機能型居宅介護 認知症対応型共同生活介護 地域密着型特定施設入居者生活介護 居宅介護支援 介護予防訪問看護 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション 介護予防短期入所療養介護 介護予防特定施設入居者生活介護 介護予防小規模多機能型居宅介護 介護予防認知症対応型共同生活介護 介護老人保健施設 |
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訪問者数：49