2023年09月07日09:46 公表
通所リハビリテーションふるり
事業所概要
| 運営方針 | 事業所の理学療法士等は、要介護状態となった場合においても、その利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、利用者の居宅において、理学療法、作業療法又は言語聴覚療法その他必要なリハビリテーションを行うことにより、利用者の心身の機能の維持回復を図ることとする。 事業の実施にあたっては、市区町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの綿密な連携に努める。 |
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|---|---|---|---|
| 事業開始年月日 | 2010/06/01 | ||
送迎サービスの提供地域  |
熊本市 | ||
| 営業時間 |
平日 | 9時00分～18時00分 | |
| 土曜 | 9時00分～12時30分 | ||
| 日曜 | 時分～時分 | ||
| 祝日 | 時分～時分 | ||
| 定休日 | 日曜日、祝祭日、12月29日から1月3日まで | ||
| 留意事項 | 木曜日及び土曜日は12時30分までの営業 | ||
| 延長サービスの有無 |
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サービス内容
| サービスの特色 |
理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が、計画的な医学的管理を行っている医師の指示に基づき、要介護状態（介護予防にあっては 要支援状態）にある者の自宅を訪問して、心身の機能の維持回復を図り日常生活の自立を助けるために、理学療法、作業療法又は言語聴覚療法の必要なリハビリテーションを行う。 |
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|---|---|---|---|
| 送迎サービスの有無 |
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| 送迎時における居宅内介助等の実施の有無 | |
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設備の状況
| 浴室設備の数 | 0か所 | ||
|---|---|---|---|
| 消火設備の有無 |
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利用料
| サービス提供地域外の送迎の費用とその算定方法 （サービスの提供地域では送迎費の負担はありません） |
通常の事業の実施地域を越える地点から自宅までの交通費とし、その額は1ｋｍにつき20円（往復）とする。 | ||
|---|---|---|---|
| 延長料金とその算定方法 |
なし | ||
| 食費とその算定方法 |
なし | ||
| キャンセル料とその算定方法 |
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| 利用料自己負担分の100％。 ただし、利用者の病状の急変など、緊急やむを得ない事情がある場合は不要。 |
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従業者情報
| 総従業者数 |
4人 | ||
|---|---|---|---|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の数 |
常勤 | 2人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員数 |
常勤 | 1人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 看護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 介護職員の退職者数 |
常勤 | 0人 | |
| 非常勤 | 0人 | ||
| 経験年数１０年以上の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の割合 | 0％ | ||
利用者情報
| 利用定員 ※＜＞内の数値は都道府県平均 |
20人＜40.6人＞ | ||
|---|---|---|---|
| 要介護度別利用者数 | 要支援１ | 3人 | |
| 要支援２ | 1人 | ||
| 要介護１ | 9人 | ||
| 要介護２ | 8人 | ||
| 要介護３ | 0人 | ||
| 要介護４ | 1人 | ||
| 要介護５ | 0人 | ||
その他
| 苦情相談窓口 |
096-364-3952 | ||
|---|---|---|---|
| 利用者の意見を把握する取組 |
有無 | |
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| 開示状況 | |
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| 第三者評価等の実施状況（記入日前4年間の状況） |
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| 損害賠償保険の加入 |
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| 法人等が実施するサービス （または、同一敷地で実施するサービスを掲載） |
訪問介護 訪問リハビリテーション 居宅療養管理指導 通所介護 通所リハビリテーション 居宅介護支援 介護予防訪問リハビリテーション 介護予防居宅療養管理指導 介護予防通所リハビリテーション |
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