2023年12月20日09:15 公表
マッターホルンリハビリテーション病院
受け入れ可能人数
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受け入れ可能人数/最大受け入れ人数
80/200人 -
最大受け入れ人数200人中、現在の受け入れ可能人数80人です。
（2023年10月18日時点）
サービスの内容に関する自由記述
当事業所は理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が在籍しており、また幅広い病期（回復期～療養・介護、終末期など）を経験したスタッフが在籍しています。
サービスの質の向上に向けた取組
保険制度の習熟や地域ケアネットワークへの参加を積極的に行っている
管理職に対して訪問リハビリテーション管理者養成講習へ参加させている
賃金改善以外で取り組んでいる処遇改善の内容
- 入職促進に向けた取組
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- 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
- 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築
- 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
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- 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
- 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
- エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入
- 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ等に関する定期的な相談の機会の確保
- 両立支援・多様な働き方の推進
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- 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
- 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
- 有給休暇が取得しやすい環境の整備
- 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
- 腰痛を含む心身の健康管理
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- 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、介護ロボットやリフト等の介護機器等導入及び研修等による腰痛対策の実施
- 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
- 雇用管理改善のための管理者に対する研修等の実施
- 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備
- 生産性向上のための業務改善の取組
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- タブレット端末やインカム等のＩＣＴ活用や見守り機器等の介護ロボットやセンサー等の導入による業務量の縮減
- 高齢者の活躍（居室やフロア等の掃除、食事の配膳・下膳などのほか、経理や労務、広報なども含めた介護業務以外の業務の提供）等による役割分担の明確化
- ５S活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備
- 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減
- やりがい・働きがいの醸成
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- ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
- 地域包括ケアの一員としてのモチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施
- 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
- ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供
併設されているサービス
デイケア、訪問看護、居宅介護支援事業所、グループホーム、介護医療院
保険外の利用料等に関する自由記述
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従業員の情報
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従業員の男女比
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従業員の年齢構成
従業員の特色に関する自由記述
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が在籍しており幅広い分野での介入が可能であります。
回復期や療養・介護、終末期など幅広い病期を経験した職員が多数在籍し、利用者様のさまざまなニーズに対応することができます。
利用者様の状況や希望に応じて、どの専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）が介入したら良いかを考え、サービスを提供しています。
また、従来の徒手的なリハビリテーションだけでなく、最新の物理療法機器（ポータブル）をご自宅まで持参し、併用してリハビリテーションを行っており、病院に通院しなければできない、質の高いリハビリテーションを実施することが可能です。
利用者の情報
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利用者の男女比
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利用者の年齢構成
利用者の特色に関する自由記述
近年は病院退院後の利用者様が増えてきており、要支援2～要介護1-3の方々が多くみられます。
また全体を通して終末期（寝たきりの方やがんを罹患されている方など）の利用者も徐々に増えてきています（要介護4-5）。
要支援の方々には、社会参加や身体機能の自己管理ができることを目標として実施しています。
要介護1-3の方々には、自宅での生活や日常生活がより質の高いものとなるよう本人含め、ご家族様や自宅環境など幅広い視点をもってサービスを提供しています。
要介護4-5の方々には、自身の疼痛や苦痛及び介助者側の介助量の軽減、２次的合併症の予防を目的にサ－ビスを提供しています。